(Image by Yulia Grigoryeva/Shutterstock)

　歩行や自転車による活動的移動は、日常の活動量の大きな割合を占めていますが、加齢によって大きく減少します。これまでに本研究グループは、歩行や自転車移動の許容距離（歩行や自転車で移動しようと思える距離）という新たな視点を提案し、これらが短い人ほど、外出頻度や社会交流が少なく抑うつ傾向が強い等、要介護化や早死につながりやすい特徴があることを報告しています。そこで今回、7000人以上の高齢者を対象にした8年間の追跡研究により、歩行や自転車移動の許容距離と要介護化および死亡との関連性を検証しました。

　その結果、歩行移動の許容距離が500m以内の人は、1kmより長距離の許容者に比べて要介護化リスクが高いことが分かりました。同様に、自転車移動の許容距離が1km以内の人は、2kmより長距離の許容者に比べて要介護化リスクが高くなっていました。死亡リスクについても、歩行移動の許容距離が300m以内、または、自転車移動の許容距離が1km以内の場合に、リスクが高まりました。一方、歩行で1km以内または自転車で2km以内の移動の許容者では、より長距離の許容者と比べても、統計的な要介護化および死亡リスクの増加は見られませんでした。

　本研究から、高齢者において歩行や自転車移動の許容距離が短いことは、要介護化や死亡のリスクになり得ることが明らかになりました。普段の生活の中で、歩行や自転車で移動する意欲を高く持つことが、健康長寿を保つ上で重要であるといえます。

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プレスリリース

研究代表者

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大藏 倫博　教授

山口県立大学 社会福祉学部
角田 憲治　准教授

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